自動車産業のCASE（ケース）とは｜わかりやすく簡単に解説！

この記事では、自動車産業で最近よく聞く言葉であり、自動車メーカーの経営戦略の大きな柱となっている「CASE（ケース）」について特集します！

CASEの意味や自動車産業に与える影響などをできる限り分かりやすく、そして端的にお伝えできるように努めます。ぜひご参考下さい

CASE（ケース）とは何か！？

まずCASE（ケース）という言葉についてご紹介します。

CASEとはConnected（インターネットとの接続機能）、Autonomous（自動運転）、Shared&Service（カーシェアリング）、Electric（電動化）の4つの英単語の頭文字を取って作られた略語です。この4つの英単語はいずれも自動車の次世代のあるべき姿を表しています。

このCASEという概念は、2016年にフランスのパリで行われたモーターショーにおいて、当時ドイツのダイムラーのCEOであったディエター・チェッチェ氏が提唱した戦略概念です。

CASE（ケース）により自動車産業は100年に一度の変革期を迎える

現在、自動車産業は100年に1度の変革期と言われています。この100年に一度の変革期の起点となっているのが「CASE」です。

インターネットとの接続機能である「Connected」は近年のIoT化の急速な進歩にともない自動車産業以外の産業においても対応が求められる環境要因となっています。自動運転を示すAutonomousは、AIの発達にともない実現化が進められています。

カーシェアリングを表現するShared&Serviceについては、近年の消費者の消費志向のトレンドいってよいでしょう。消費者は「モノ」の消費から、「コト」の消費へと変化しており、それにともない物・サービス・場所などを、多くの人と共有・交換して利用する社会的な仕組み「シェアリング・エコノミー」は拡大の一途をたどっています。

最後の電動化であるElectricについては説明不要で、自動車の電動化は各自動車メーカーが重要視する研究課題で世界的に開発競争が激しくなっています。

CASE（ケース）が起こす自動車産業のビジネスモデルの展開

自動車メーカーは、従来自前主義でサプライチェーンを組み自動車を生産するビジネスモデルを優先して経営を行ってきました。しかし、近年の急速なIoTの進歩、消費者の消費志向の変化により、従来のビジネスモデルから脱却する必要性を迫られています。そのため、自動車メーカーは、IoT分野を中心に連携できる企業探しに奔走しています。

「Connected」分野では自動車メーカーは、IoT企業や通信会社との連携が不可欠ですし、自動運転の「Autonomous」分野では半導体企業などとの共同開発が重要となってきます。日本では普及が遅れている「Shared&Service」では、市場におけるリーダーカンパニーであるアメリカのウーバー・テクノロジーズなどと連携する動きも活発となってきました。

電動化「Electric」においては、各自動車メーカーが提携を行い、いくつかの連合軍を作って競争が激化しています。

100年に一度の変革期を生き残るのはどの企業か!?

2016年のパリモーターショーでダイムラーCEOのディーター・ツェッチェ氏は、「これからはメーカーではなく、モビリティ・プロバイダーになる」という言葉を語りました。「モビリティ・プロバイダーなる」とは、自動車などの乗り物をサービスとして提供する会社になるという意味を示します。

現在、自動車産業は「CASE」という言葉を起点にしてモノづくりからサービスを提供するビジネスモデルへと転換が図られています。100年に一度の変革期を生き残るのはどの企業なのか、注目が集まります。

以上、この記事では近年自動車産業の経営戦略の大きな柱となっている「CASE（ケース）」について特集についてご紹介しました！最後までお読みいただき、ありがとうございました！