宇宙ブームとは！？宇宙ビジネスをわかりやすく解説！

この記事では宇宙ブームと宇宙ビジネスについて特集します！ぜひご参考下さい！！

宇宙ブーム再来！日経ニュース「ロケット急増 打ち上げ数34年ぶり128機」

まずご紹介するのが2019年7月14日（日）の日経新聞の一面に取り上げられた記事です。

ロケット急増 打ち上げ数34年ぶり128機

米国のアポロ11号が月に着陸して20日で50年。日本経済新聞と英フィナンシャル・タイムズ（FT）の共同調査で、2018年に世界のロケット打ち上げ数が128機と冷戦期の1984年以来、34年ぶりの高水準を記録したことが分かった。「データマネー」と呼ぶべき民間資金の大量流入が背景だ。超大国が国威を競う20世紀から一変し、新たな宇宙開発競争が広がる。

引用元： 日本経済新聞

この記事では、ソ連の体制が崩壊した91年以降低迷が続いていた世界のロケット打ち上げ数が回復基調で、2018年に打ち上げ数128機と前年から4割近く増え、宇宙ブームが再び起こっていることをまとめています。

再びの宇宙ブームのトレンドが起こっているということですね！

宇宙ブームの背景には宇宙ビジネスがある

宇宙ブームが起こりつつある背景には、当然ながらビジネスが絡んでいます。宇宙ビジネスが活況づいているということです！

宇宙ビジネスと聞くとまず思い浮かぶのはロケット開発や打ち上げサービスではないでしょうか。しかし、このロケット開発や打ち上げサービスは宇宙ビジネス市場のわずか2%程度と言われています。

一方で市場において最も大きいシェアを占めていると言われるのが衛星サービスです。この衛生サービスとは主に人工衛星が生み出す膨大なデータ資源をもとにしたビジネスを指します。
具体的事例としては、ヘッジファンドなどが石油の消費量や農作物の育成状況の確認をするために衛生からの画像データを利用しているなどがあげられます。

宇宙ビジネスもビジネス全体のトレンドである「データビジネス」が主流ということですね。

宇宙ブーム（宇宙ビジネス）は米国と中国が牽引する

そのような宇宙ビジネスですが、牽引するのは米国と中国の2国で、2強の構図となっています。2018年のロケット打ち上げ数は米国、中国ともに43機。ロシアが20機と続きます。

「宇宙強国」を目指す中国が大型ロケットや人工衛星に多額の国家予算を投じ、宇宙における覇権争いでは急速に力をつけています。一方で既存の宇宙大国アメリカが、中国の猛追に焦るという状況です。

日本においてもJAXAだけでなく民間のベンチャー企業が参入して、近年宇宙ビジネスが活況化しています。しかし、米国や中国と比べると力は劣ります。

宇宙ビジネスは注目のフロンティア産業の一つと言われており、今後、世界的に市場が拡大していくビジネスです。

宇宙における米国と中国の覇権争い、日本においての取り組みなど今後も注目していきたいトレンドですね。

以上、この記事では「宇宙ブームと関連する宇宙ビジネス」を特集しました。最後までお読みいただき、ありがとうございました！